ステートメントムービー by TYO

2026.02.26

日興アイ・アール アナリストを招き、ブランドジャーナリズムと無料オンラインセミナーを開催

IRコミュニケーションをテーマとした無料オンラインセミナーを2026年3月12日(水)に開催いたします。

本セミナーは、2025年11月に開催し好評をいただいたTYO×BJ社共催セミナーの第二弾として、IR・投資家コミュニケーションに焦点を当てた内容です。
ゲストに日興アイ・アール ソリューション&リサーチ室長でアナリストの三浦和晴氏をお迎えし、映像を活用したIRコミュニケーションの可能性を提示します。

■セミナー概要

セミナータイトル:
「数字で理解、映像で共感──投資家を動かす2つのアプローチ」

配信日時:20265年3月12日(水)15時~16時
形式:オンラインセミナー(事前登録制・Zoomによるライブ配信)
視聴料:無料
お申込み方法:
下記WEBページにて受け付けております。お申込み後、視聴URLをメールにてお送りいたします。
https://go.statementmovie.tyo.co.jp/260312seminar
申込締切:2026年3月11日(火)18時

■登壇者

【ゲスト】三浦 和晴氏

日興アイ・アール ソリューション&リサーチ室長 アナリスト

大和総研・SMBC日興証券にて約25年間アナリスト業務に従事。2005年日経アナリストランキング家電部門1位。株式調査部長、経営企画部副部長(中計グループリーダー)を経て、現在はIRコンサルティング領域で活動。

【登壇者】小川 祐紀

株式会社TYO 事業開発本部 BizDev Chief Executive Business Producer

広告・ブランド領域での営業・コミュニケーション設計の経験を基に、新規事業開発を統括。ステートメントムービーの開発と市場展開を主導。

【登壇者】林 亜季 氏

株式会社ブランドジャーナリズム 代表取締役CEO

朝日新聞、ハフポスト日本版、Forbes JAPAN、NewsPicks/AlphaDriveを経て起業。ジャーナリズム・メディア出身者による「伝わる」メッセージづくりの専門家。

■プログラム

オープニング(5分)
開会挨拶・趣旨説明・登壇者紹介

第一部(20分)
「アナリストが見ている“数字の向こう側”──投資判断における論理と直感」

メインスピーカー:三浦 和晴氏(日興アイ・アール)
聴き手:林 亜季(ブランドジャーナリズム)・小川 祐紀(TYO)

・アナリストは企業の何を見ているのか──財務データの分析だけではない評価プロセスの全体像
・投資家の心が動く瞬間とは──数字で納得した上で、投資判断に必要な「共感」の役割
・IRコミュニケーションの課題とこれから──「伝えたいこと」と「伝わっていること」のギャップ
・投資家が本当に見たいIR映像とは

第二部(15分)
「映像で共感を生む──ステートメントムービーの戦略的IR活用」

メインスピーカー:小川 祐紀(TYO)
聴き手:林 亜季(ブランドジャーナリズム)・三浦 和晴氏

・「伝わる」映像の要件──映像タイプの整理と、IRにおける右脳的な共感・共鳴の重要性
・ステートメントムービー事例紹介──制作背景・活用チャネル・成果
・IR・投資家コミュニケーションにおける活用戦略──制作から活用・浸透までのロードマップ

パネルディスカッション(15分)
「数字と映像の最適バランス──アナリスト×映像×ジャーナリズムの知見を交えて」

登壇:三浦 和晴氏 × 小川 祐紀 × 林 亜季
モデレーター:林 亜季

・投資家は「数字」と「物語」をどう統合して判断しているのか
・非財務情報の「伝え方」改革──統合報告書やIR資料と映像の連携の可能性
・IRにおける映像活用の「理想と現実」
・アナリスト × 映像プロデュース × ジャーナリズムの融合が生む新しい価値

Q&A・クロージング(5分)
視聴者からのご質問に回答
まとめ・個別相談のご案内

■こんな方におすすめ

・投資家や株主とのコミュニケーション品質を高めたいIR部門・広報部門
・中期経営計画を社内外に浸透させたい経営層・経営企画部門
・決算説明会や株主総会における映像活用を検討している方
・パーパス経営を推進し、従業員エンゲージメント向上を目指す経営層・人事部門
・採用ブランディングを強化したい人事・採用部門
・IR関連の映像制作を目指しているが、何から始めればいいかわからない方

※競合にあたる企業ご担当者様のお申し込みはご遠慮いただいております。

▼過去実施セミナーのレポートはこちら

【セミナーレポート】ステートメントムービーとは?経営課題を解決する新しい映像コミュニケーションの形
https://tyo.co.jp/cases/20260127-1/